履歴書の工夫：職歴の調整はどこまで許される？【実体験に基づくアドバイス】
このページに辿り着いたということは、あなたも
・経験豊富すぎて職歴を絞りたい
・転職回数が多く、履歴書上での記載を減らしたい
などの「職歴の調整」を検討しているのではないでしょうか。
先に断っておきます。いかなる理由があろうと、職歴の偽装は推奨されません。
そう言われても、皆さん理解しているはずです。
それでも特定の事情があって、選択肢に入れざるを得ない場合もあるでしょう。
本稿では「職歴の調整が露見するリスク」について、私の体験を踏まえて解説します。
Contents
職歴の調整は発覚するのか？
私自身、これまで7回の転職を経験し、アルバイトを含め10社以上で働いたことがあります。
履歴書や職務経歴書作成の際、職歴を調整することが基本でした。
当初は皆さんと同様に、職歴を調整することに抵抗を感じていました。
しかし、一度職歴を調整してみたところ、無事に採用されました。
「職歴を調整しても大丈夫だった」という経験から、以降の転職では職歴の調整を繰り返しています。
職歴の調整が発覚するかどうかですが、基本的には大丈夫です。
いずれ発覚して解雇される可能性を覚悟していますが、現時点では問題になっていません。
適切に行えば問題ないと考えています。
私が行っている職歴の調整方法は以下の3つです。
・職歴の数を減らす
・雇用形態を変更する
・退職理由を変更する
職歴の数を減らす
多くの人が行っている職歴の調整方法が「職歴の数を減らす」ことです。
・10社勤めたが、3社のみ記載する
・半年未満の短期勤務は記載しない
すべての職歴を記載すると不利な印象を与えかねませんし、履歴書に収めることも難しいです。
そのため職歴を半分程度に減らし、特定の企業での勤務期間を延長しています。
↓実際の職歴↓
Ａ社 1年在籍
Ｂ社 3年在籍
Ｃ社 1年在籍
Ｄ社 2年在籍
Ｅ社 2年在籍
↓職歴の調整後↓
Ａ社 4年在籍
Ｄ社 3年在籍
Ｅ社 2年在籍
職歴を減らすこと自体に問題はありませんが、「実際には勤務経験のない企業を記載する」ことだけは避けましょう。
バイトや無職期間はどうする？
過去にアルバイト経験やブランク（無職）期間がある場合、どのように扱うべきか悩むこともあるでしょう。
まず「アルバイト」については、記憶が曖昧な場合は無理に記載する必要はありません。
不自然に記載しても突っ込まれることが多いため、関連性のあるアルバイトや長期間勤務したもののみを選んで記載する方が賢明です。
短期間のアルバイトは、特に記載する必要はありません。
正社員やパートとしての勤務経験がない場合は、職歴欄を埋めるために記載することもありますが、無理に記載する必要はありません。
「ブランク期間」に関しては、長期間の無職が不利な印象を与えるため、空白期間は以下のように記載することが一般的です。
・アルバイト
・実家での農作業の手伝い
・家業の手伝い
具体的に何をしていたか？を説明できるようにしておくきましょう。
アルバイトやブランク期間については、基本的に減らしても問題ないでしょう。
雇用形態の調整
二番目に取り上げるのは「雇用形態の変更」です。
簡単に説明すると、以下のような変更を指します。
– 正社員からパートへ
– 正社員から契約社員へ
特に正社員としての転職回数が多い場合、印象が良くないと捉えられがちです。
そのため、短期間で離職した職場は「パート」または「契約社員」として記載しています。
ただし、「パートから正社員」への変更は避けた方が無難かもしれません。
退職理由の再構築
三つ目は「退職理由の変更」です。
一般的に、退職理由は以下のようなネガティブなものが多いです。
– 給与の不満
– 職場環境の不一致
– 人間関係の問題
これらをそのまま退職理由として記載すると、採用担当者に悪い印象を与えかねません。
そこで、よりポジティブな理由へと変更しています。
例えば・・・
– スキルアップを目指して
– 家族の介護が必要になったため
雇用形態を「契約社員」に設定した場合は、「契約期間の満了」を理由にするのも一つの方法です。
職歴調整が発覚する原因
職歴の調整が発覚する主な原因は以下の通りです。
– 面接での矛盾点
– 雇用保険被保険者証、源泉徴収票の記載
面接時の受け答えに矛盾がある場合、簡単に発覚する可能性があります。
また、履歴書や職務経歴書の内容に不一致があると、面接官に違和感を抱かれることもあります。
さらに、前職の社名は雇用保険被保険者証や源泉徴収票に記載されているため、これらの書類から職歴の調整が明らかになることもあります。
そのため年内に退職した会社は、必ず記載することが推奨されます。
職歴調整が発覚した場合の結果
職歴の調整が発覚した場合の具体的な結果は、私自身の経験ではありませんが、一般的には以下のようになります。
採用前に発覚した場合は、不採用に終わることが多いです。
しかし、採用後に発覚した場合は、減給や降格、あるいは左遷などの内部処分が下されることがあります。
警察沙汰になることはありませんが、職場で居づらくなる可能性は高いです。
職歴の調整は広く行われている現実
率直に述べると、職歴の調整は広く行われています。
大手企業に勤める人や私の上司のように、酔っ払って職歴の調整を告白する人もいれば、転職を繰り返してきた人々も、実際には多くが何らかの形で職歴を調整しています。
「職歴の調整はしてはいけない」というのは明らかですが、実際には避けられない状況もあります。
若さゆえの多数の転職、職場環境への適応失敗、パワーハラスメントが原因での転職など、消し去りたい過去は人それぞれに存在します。
採用側から見ても、過去の職歴が多い人を採用することに躊躇するのは事実です。
正直に職歴を記述して、転職が難しい状況にある人もいるでしょう。
しかし職歴の調整が発覚するリスクは、完全にはなくなりません。
職歴の調整は、可能な限り避けた方が良いとされていますが、どうしてもという場合には、最終手段として考慮することがあります。
職歴が多いことで不利になる可能性があるため、職歴の調整を行う人がいます。
職歴の調整を批判するのではなく、誰もが平等に評価される社会を目指すべきです。